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最近は大学と産業界や官界との間で、次世代リーダー養成についての話し合いの場がしばしばもたれます。その中で産業界からは、昨今の各方面におけるリーダー不在は大学の責任ではないかという厳しい声も発せられます。もちろん私たちとしてもそれを怠ってきたつもりはありませんし、大学に全てを押し付けられては困るとも思っています。ただ、東日本大震災に限らず、タイの大洪水、欧州の金融危機など、最近の大きな出来事はすべて国際的な連関の中で増幅されますから、リーダーとしての資質も、従来型の均質な社会の中だけで活きるものから、多様な価値観を持った人たちをリードできるものへと変わってきています。このような社会構造の変化はずいぶん以前から予想されていたことだったとはいえ、あまりの急激な� ��化に、大学全体がついていけなかったというのも正直なところかもしれません。

様々な危機が明確になった今こそ、大学はこれまで以上に≪自覚的≫に、新しい価値観を提示するとともに、次世代のリーダー養成を急がなければなりません。そして早稲田大学は、率先してその一翼を担わなければならないと考えています。

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早稲田大学では、数年前から大規模な国際寮、中野国際コミュニティープラザ（仮称）の建設を計画しています。場所は中野の新キャンパスで、収容人員約800人（予定） という大規模なものです。ここでは海外からの留学生と、国内の学生が一つ屋根の下で生活します。早稲田には、受け入れ数の多さもさることながら、留学生の教育や日本人学生との交流について、歴史に培われたたくさんの知恵があり、授業だけでなく、キャンパスの中でも日本人学生と交流するためのきっかけづくりを行っています。同時にこれは、日本人学生にとって、海外留学と変わらない異文化交流がキャンパス内でもできることを意味します。国際寮は、この考え方をさらに進めて、生活空間そのものをグローバル化させ、一層の多様性を生み出そうと構想されたものです。

寮の新設には、地方からの学生に便宜を図るという目的もあります。早稲田大学はこれまで、地方から優れた人材を受け入れ、そうした人たちがやがて社会を大きく動かす原動力にもなってきました。しかし近年は、首都圏の大多数の大学の例にもれず、自宅通学者が増加し、早稲田伝統の多様性が失われるのではないかという危機感を募らせていました。

地方の学生の減少は、経済的負担の増大のほか、入試の高度化・複雑化などにもよると考えられますが、まずは経済的支援の充実と都会での生活のサポートを最優先にし、2009 年度入学者からは『めざせ！都の西北奨学金』※1が創設されました。学生寮の充実は、いわばその第二弾で、地方からの学生を生活面から支援する役割も担っているわけです。

早稲田大学ではその他、2002年から、基礎的な知識や技能をしっかり充実させるために、英語力や数学力、それに、英語・日本語による専門的な文章作成の作法をトレーニングする仕組の充実を図っています※2。自ら問題を発見し、その解決について自分で考えるにも、基礎的な知識やスキルがなければ不可能だからです。この一連のプロジェクトの特徴は、従来の学部単独で行うものと違って、どの学部にいても必要に応じて受けられるという点で、大規模大学としての利点を極大化しています。

また、何のために大学で学ぶのかを理解し、より意欲を高めるために、企業や官公庁などのインターンシップやボランティア活動など、実際の仕事や社会を体験する場を極力増やすようにしています※3。

早稲田大学は、開講されている授業の数や登録された課外活動の数でも、おそらく全国で1、2を争うと思いますが、それ以外にも、夥しい数の私的な勉強会、サークルがあります。すべてを手取り足取り教えるような大学ではありませんが、自ら進んでこの巨大な大学空間を探索すれば、私たちも知らないようなすばらしい経験や学びができるはずです。

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授業や課外活動、あるいは生活の場で、たくさんの留学生をはじめとした様々な個性に出会える大学、早稲田でしか学べないもの、経験できないことをぜひ見つけに来てください。

※1　入学試験の出願前に申込み、書類選考により奨学金採用候補者として認定された場合、受験前に、入学後の奨学金交付を約束する制度。奨学金採用候補者は、該当入学試験に合格・入学することで奨学金に正式採用される。
原資は卒業生・教職員を中心に組織されている「早稲田大学校友会」からの寄付と、主に校友が利用するクレジットカード「早稲田カード」の還元金。

※2　2002年の『チュートリアルイングリッシュ』に始まる"WASEDA式アカデミックリテラシー"「1万人シリーズ」。英語コミュニケーション力、文章作成力、数学的思考力の学問を究める道のりに欠かせない3つの基礎学力を高める。

※3　実践型産学連携プロジェクト　『プロフェッショナルズ・ワークショップ』では、企業人と学生が共同で問題解決に取組み、実践的な解決策を提案する。